経営者に効果的にアプローチできる！おすすめ経営者向けメディア・広告媒体とは？

経営者層は、会社組織全体に対する責任も重大なため、経営者は常日頃からビジネスにかかわる最新の情報を収集することが求められています。そのため、経営者層をマーケティングするなら、経営者向けメディアがおすすめです。

強い決算権をもつ経営者層へうまくアプローチできれば、成約の確率も高くなるといわれていますよ。

ここでは、経営者がよく活用している4つの経営者向けメディアと、広告を出稿するメリットをご紹介したいと思います。また、そのほかの広告媒体と組み合わせるとより効率的な集客ができますよ。

経営者が情報収集によく活用する経営者向けメディア4選

ではさっそく、多くの経営者が情報収集に活用している経営者向けメディアをみてみましょう。問い合わせ方法や出稿料金についてもあわせてご紹介します。

企業の役職層に向けた「経営プロ」

約8割以上の会員が部長職以上の経営者や役職層が占めています。経営プロを通して情報発信することで、ニーズのある企業経営層とのマッチングがスムーズになります。ターゲット層へのダイレクトメールやアンケート調査などのオプションもあり、企業の認知度もアップできます。

公式サイトから資料請求して、出稿料金や掲載フォーマット、オプションを確認しましょう。

経営力をあげる情報サイト「経営通信」

約5.4万人の経営者が閲覧しているといわれていて、経営者に精通している専門ライターが自社の商品・サービスの紹介記事を作成します。広告記事を作成したことがない場合でもサポートがあるのは心強いですよね。

冊子刊行版とオンライン版があるので、オフラインとオンライン両方でのマーケティングが可能です。掲載料金は次の通りです。

・会社案内製作費用：初期費用として18万円

・Webメディア掲載：月額2万6500円

起業家に向けた「創業手帳」

全国の起業家に無料で配布されているのが創業手帳で、毎月1万5000社に配られているといいます。「企業」にかかわるテーマに絞られているため、より限定的なアプローチが可能です。Web版は日々更新、冊子も毎月刊行されるので、情報が新しいことが特徴です。

掲載料金は電話やお問合せフォームにて、見本誌と媒体資料の請求から。

閲覧者の90％は経営者「戦略経営者」

大手企業ではなく、中小企業の経営者をターゲットとしていて、50名以下かつ年間の売上げが50億円未満です。読者の業種をみてみると、建設業や小売業、卸売業が多く占めています。ですから、ターゲティングしやすいことが特徴です。月1回の冊子刊行とWeb版もあります。

冊子の場合の出稿料金は次の通りです。

・表紙1ページ：75万円～

・記事内広告1/3ページ：25万円～

経営者向けメディアに広告を出稿するメリットとは？

経営者向けメディアへの記事掲載や広告掲載すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは3つのメリットをみてみましょう。

はじめからターゲットを絞り込める

上記で紹介したメディア情報誌は、すべて経営者層が読むことを想定したものです。さらに、メディアによってより細かくターゲットが絞り込まれています。

経営者、部長クラス以上の役職層、起業家、女性起業家といった属性だけでなく、会員登録のさいの情報をもとに、よりパーソナライズされた広告を出稿することもできるのです。掲載料金はかかるものの、費用対効果は満足のいくものになるでしょう。

自社の信頼性確立やブランディングができる

経営者向けメディアに出稿することで認知度が上がることは言うまでもありませんが、自社の信頼性を確立することにもつながります。掲載される記事は、各メディアの専門ライターが担当することが多いため、第三者目線での情報として受け入れやすくなるからです。

また、自社の取り組みや成功事例などの記事を掲載することもできるため、ブランディングの強化にもなります。

セミナーやウェビナーへの集客にも

経営者メディアを、セミナーやウェビナーへの集客として活用することも検討してもよいでしょう。セミナーの最大のメリットは、リード情報を獲得できることです。参加者を見込み客として情報を獲得するだけではありません。

開催後にアンケート調査などをおこない、参加者からのフィードバックをもらうことで、自社商品・サービスの改善や開発に役立てられます。

経営者向けメディアの他にもおすすめの広告媒体はあるの？

経営者マーケティングには経営者向けメディアに広告や記事を掲載することが効果的ですが、ほかにもおすすめの広告媒体はあります。ここでは3つの方法をみてみましょう。

オウンドメディアで自社の強みをアピール

オウンドメディアとは、自社で運用して情報を発信するWebサイトのことで、企業ブログやWebマガジンとよばれています。訴求するべき経営者層に向けて、業界に特化した有益な情報を掲載することで、自社のホームページへの流入を目的としています。

ただし、成約率を高めるにはポジショニングが重要です。他社にはない自社の強みを明確にして訴求したり、検索エンジンで上記表示させるSEO対策をしたりしなければいけません。

facebook広告でターゲティング集客

「社長」「役員」「中小企業のオーナー」などの役職にあわせてターゲティング集客できるのがfacebook広告です。業界や業種を絞り込むこともできますよ。原則実名登録なので、年齢や住んでいる場所など、詳細なデータから精度の高いターゲティングが可能なのです。

もともとfacebookをビジネス目的で利用しているユーザーも多いので、自社HPへの流入やお問合せにつながりやすいといわれていますよ。

経営者向けにダイレクトメールを送る

ダイレクトメールは、顧客に自社の商品・サービスの情報を直接伝えられる広告として効果的です。基本的に宛名が必要なので、すでにリード情報が手元にある、あるいは既存顧客のリストがあれば問題ないでしょう。

もし、顧客データがないのであればダイレクトメールサービスを利用することもできます。株式会社フィーオ・ブレインでは、全国の社長や自営業、個人事業主をターゲットとしたDMサービスを提供しております。当月の社会保険加入データから優良企業の従業員数を雇用戦闘力としてピックアップし、最適な経営者層へお届けいたします。ぜひお問合せくださいませ。

まとめ

経営者メディアは、社長や役員クラスの経営者が情報収集のために活用しています。経営者を顧客として獲得するなら、経営者向けメディアへの記事や広告の掲載がおすすめです。ターゲット層があらかじめ絞れること、自社の信頼性やブランディングが確立できることがメリットです。また、リード情報を獲得する目的として利用するのも有益です。

また、経営者メディア以外にも、経営者マーケティングに効果的な広告媒体があります。ひとつの方法だけではく複数のメディアや広告を活用して、成約率の高い経営者へのアプローチを成功させましょう。