【DM受け取り拒否】ダイレクトメールは発送側の配慮が必要

全国で大量に発送されるプッシュ型ダイレクトメールの「受け取り拒否」は一定数は発生します。ダイレクトメールは、受け取ったお客様によっては、迷惑や不快に感じる人がいらっしゃるからです。

 

予め発送広告主事業者側と、お客様側が同意の上で発送・送信されるのであれば問題は生じませんが、当社発送方法のように広告主のほうからプッシュ型で発送されると話が変わってきます。

 

また投函物に対して、受取拒否（DM送付停止）の意思を示す人も一定数おります。そこで今回はダイレクトメールの受け取り拒否について、オプトアウト対応方法をお伝えします。

 

ダイレクトメールの受け取り拒否は明確に記載するメリット

お送りする書物の下部（フッターあたり）にダイレクトメールの受取拒否方法を明確に記載しましょう。ダイレクトメールの受け取り拒否の方法を明確に記載することは、マイナス要素が出ると思いがちですが、まったく逆で「誠実である企業宣言」となります。

 

プッシュ型広告DMの場合、「売り込みたい・取引したい」ことが目的ですが、信頼を示せない企業とお取引をするお客様は正直いないのです。よって、ダイレクトメールの受け取り拒否についての手続き方法については、明確に記載したほうが、双方にとってプラスに働きます。

 

企業側：アタックリストがクリーニングできて精度が上がる

お客様：不要なダイレクトメールが停止できる

 

このようにメリットのほうが多いのです。

 

ダイレクトメールの受け取り拒否について記載方法

これは気になる方が多いと思いますので、具体的にはこの定型文を参考にしてください。

 

“今後、ご案内を希望されない場合は、大変お手数をおかけしますが、二次元コードもしくは「00-0000-0000」までご連絡ください。株式会社＊＊＊＊＊　受付時間<平日9:00-18:00>”

 

このように開封前の書物の背面等に表記することで、企業側の見られ方も変わるのと、お客様側がDM送付停止を求めた場合、どうすれば良いのか判断しやすくなります。

 

広告主様が自前で行う場合には、是非とも採用して欲しい「ダイレクトメール受取拒否の対応方法」として採用してほしいです。

 

ダイレクトメールの受け取り拒否を当社で対応する場合

当社では、プッシュ型ＤＭを取扱いしていますので、広告主様のほうでアプローチされたい業種にＤＭ発送をする場合には、全案件のダイレクトメール受け取り拒否および苦情対応までいたします。

 

発送先リストを当社で構築した宛先に発送いたしますので、宛名ラベルに「ダイレクトメール受け取り拒否の一文」と「二次元コード（ＱＲ）」を印字した宛名ラベルで発送いたしますので、ご安心してご利用いただけるよう調整しています。

 

また、投函物の受け取り拒否方法を宛名ラベルに直接印字しますので、既存の広告物には一切変更せず済みますので、広告レギュレーションも気にしなくて良いのもメリットかと思います。

 

万が一、広告主様のほうに直接お客様から、お問い合わせが入っても当社から折り返しご連絡をいたします。

 

お客様は迷惑なＤＭは拒否できることを予め想定しておく

全てのお客様は、ダイレクトメールの受け取りを拒否・送付停止を止めることができます。

お客様自身が具体的にアクションするかしないかの判断となります。

 

当社経由の発送物で、当社に何かしらのご連絡が入らない「具体的な受け取り拒否」としましては、

 

• 投函されたダイレクトメールに「受取拒否」と記載し、再度投函されて広告主に返還される場合があります。（返信の際の郵便料金は、会社に請求されます）

 

のように、微々たる部数が戻ってくることがございます。

 

まとめ

あくまでも、ダイレクトメールの受け取りを拒否されないためには、お客様にとって良い情報をお届けするための発送物であること、やり過ぎは嫌われる原因となるので、書物を受け取りを拒否されないための広告主側の配慮も必要なことを考慮して調整することが必要なことと、ダイレクトメールの受け取り拒否は、企業側の見られ方とお客様側の気持ちに立つことでメリットが多いことが伝わったかと思います。