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ポスティング反響率最大12%が実現できる!?費用対効果を上げる戦略とは

タウンプラスの効果やタウンメールの料金比較で徹底分解(DMリーチ率が本当に高いの?)郵便局ポスティング

タウンプラスの効果・料金を徹底分解(DMリーチ確率が本当に高いの?)郵便局ポスティング

「タウンプラスの効果」や「タウンメール」について、よく当社の「ディマール」と比較対象にあがってくる郵便局ポスティングを比較してみます。タウンメール・タウンプラスと類似していても全く反響効果が異なるメディアになりますので、エリアや利用用途に応じて検討する際に、参考にしてください。

郵便局ポスティング「タウンプラス・タウンメール」とは?その効果と料金

そもそもタウンプラスやタウンメールってgoogleで検索しても少々分かりにくいし、料金体系も明確にホームページで開示されていないので、初めての人には認識するにはハードルが高いメディア商材です。

以下、ホームページより引用

ご指定いただいた地域の配達可能なすべての箇所に荷物をお届けするタウンプラス。 新規顧客獲得やエリアを絞ったアプローチに最適です。DMやチラシとは違うユニークな媒体として来店促進や販売促進にお役立てください。顧客リスト不要 リストがなくても配達したい地域を指定するだけ、新規顧客獲得ツールにご指定の配達地域の配達可能箇所すべてに 地域密着型の広告展開、配達地域を丁目単位等で指定できる。

簡単に説明すると、タウンプラス・タウンメールとは、日本郵便が運営・活動している独自メディアで、『ご指定のエリア(町丁目単位)の全郵便受け箱にあて名なしDMの配達が可能な郵便サービスです』

つまり、新聞折り込みやチラシポスティングで集客できないなら、タウンメールやタウンプラスを使ってみては?と言う流れの広告メディアです。条件によってもことなりますが、タウンプラスは、おおよそ全国一律で最低ロット500通からで費用は@40円(税別)/通くらいになります。タウンプラスの料金は通数、形状、重量により決定しますが、離島・山間僻地などでも料金は変わないので、地方エリアほど本領発揮できそうです。因みにタウンメールは500通以下でも対応してくれますがハガキ仕様になりますので広告告知としては、かなり限定されたクリエイティブにしなければなりません。

注意点としては取引登録がない企業はいきなりお願いしても受付してもらえないので詳しくは最寄りの郵便局へお問い合わせください。

今や、折込広告も新聞自体の購読数が年々低下しているので、昔のように専売所などで地域を指定して、折込チラシを入れても、大きな反響など皆無な状態です。

ポスティングのチラシについても、軒並み配布がメインになるので中々厳しい状況になってきています。特に、東京都市部は相当厳しく、マンションのセキュリティレベルも毎年上がってきており、オートロックやポスティング自体を禁止するマンションが増えてきたので、ポスティング業者も、試行錯誤してターゲットにリーチしにくくなっているのが現状です。

郵便局ポスティングの「タウンメール・タウンプラス」配達地域指定郵便のメリット

郵便局ポスティングで「タウンメール・タウンプラス」の何が凄いかというと、日本郵便が表立って「郵便サービス」として行っています。実際に、配達地域指定郵便を「宛名なしDM」として配達する人は、郵便局員が通常業務の配達と同時に「タウンメール・タウンプラス」を配達しますので、不審者には絶対に見られることはないでしょう。さらに「配達地域指定・料金後納」や「タウンメール・タウンプラス」のメディアが目視確認できるよう広告媒体への印字・記入も全国で義務付けられています。

郵便局ポスティングの「タウンプラス」配達地域指定郵便のメリット

さらに通常ポスティングで入れないセキュリティが高いマンションでも、半分くらいはお届けしてくれるケースがあります。実際に高層タワーマンションが大量供給しているい武蔵小杉エリアでも、約50%程度はお届けできます。これは都心部で考えると嬉しい情報かと思います。高層タワーマンションの同梱サービスも増えてきているので、単価をみて合わせ技で調整もありかもしれません。

郵便局ポスティングサービスの配達地域指定郵便「タウンメール・タウンプラス」の良いところはもう一つ上げるならば、「地域」や「丁目」単位でマンション名など、細かい範囲を指定して配達してもらえることです。(※但し、広告主からマンション配達リストの提供が必要で、必ず配達してくれるわけではありません。

やはり、郵便局ポスティングの「タウンメール&タウンプラス」が最も凄いところは、対象エリアが日本全国であり、超絶高級マンションがあったとしても、郵便配達を拒むところはウルトラセキュリティ強以外はありませんから、殆どはポストまでもリーチしやすいことです。

利用シーンとしては、GIS分析により町丁目の選択が可能ですので、性別、年代、居住形態、年収などで「指定セグメントの含有率が高い地域」を分析し、ランキング形式で提示してくれます。

※注意点は商圏分析は国勢調査データになりますので、ポスティング業者とやってることは何も変わりません。

最大の効果を発揮するエリアを考慮すると、地方の告知に最適です。郵便局ポスティングの「タウンメール・タウンプラス」は、ほとんどの郵便受け箱への配達が可能なため、地方公共団体などの媒体だと限りなく漏れのない告知に最適です。というのは、「タウンメール」や「タウンプラス」より安いポスティング業者で同様の配布プランをお願いしても地域のポスティングで網羅率の問題で「地方=ポスティング効率が悪い⇒到達率が低い」の結果になりやすいです。ところが郵便局のタウンプラスでは、普段から郵便配達している職員が配達地域指定郵便としてポスティングしますので、地方の配達に関しては、ポスティング業者より、郵便局の「タウンメール」や「タウンプラス」が上回っているエリアも存在します。

※あくまでも都心部ではなく地方エリアの優位性のみです。

これは反則だと思ったことですが、郵便局員が制服もしくは決められた服装で配達しますので、オートロックでもメールコーナーまで、管理人に止められなければ基本的にはたどり着くことが可能です。誰も不審者とも思いませんから、予めオートロックマンションがピックアップできていれば、それなりに反響が取りやすい穴場かもしれません。

郵便局ポスティング「タウンメール・タウンプラス」のデメリット

郵便局ポスティングのサービス「タウンメール」や「タウンプラス」で、特定の業種に対してのDMを出したいときに、別に富裕層じゃなくても、特定のターゲティング層に対してオファーDMを出したい場合がある時に、リフォーム会社をやっているなら、タウンプラスを使えば、古いマンションや古い家のある街を広告主より指定して、くまなくターゲットにDMでリーチできる的なことや、子供のいる世帯が配達員がだいたいわかってるからリーチできるなど、配達先の顧客属性がわかっているように抽象的な担当者レベルの感覚で商談されてくることです。また、各管轄している郵便局まで部数毎に紐で纏めて持ち込みしなくてはなりませんので、結構大変な作業です。

郵便局ポスティング「タウンプラス」のデメリット

通常、オフライン広告でダイレクトリーチするメディアでは、セグメント可能な「配達リスト」が存在して、それらをクライアント毎にオーダーメイドで作成して、初めてセグメントポスティングが可能です。また、「タウンメール」や「タウンプラス」では、特に配布報告書はありませんので、万が一、配布できない場合には?と疑問に思います。

「タウンプラス」や「タウンメール」は宛名なしDMといったメディアで効果的なキャッチコピーですが、詳しく紐解くとそうではありません。冷静に見ればわかりますが、ポスティング業者が郵便局員の制服を着用したら、配布単価が異常に高騰してるのでは?と、考えられます。我々からは、顧客対象を詳細にセグメントが出来ないまま、軒並み配布で配達員が郵便局員に変わっていることで、費用が8倍程度まで高騰してまで依頼する意味は、「オートロックマンション限定で依頼」「当社は郵便局メディアを使ってます」と近隣に認知させる目的以外見当たらないのです。それは大前提として、広告メディアの主役は広告主になりますので、顧客リーチ率が低い状態では推奨することは難しいです。

郵便局ポスティング「タウンプラス」と「タウンメール」の宛名なしDMでも拒否されるの?

いきなり結論ですが、郵便局のタウンプラスやタウンメールでも拒否されることは当然あります。あくまでもポスティングになりますので、ポスト投函によるクレーム(苦情)も普通に入ります。一度、管理人から禁止要請がでると基本的にタウンプラスもしくはタウンメールの配達リストから除外されます。港区や千代田区で調査したところ高級マンションでセキュリティが高いほど配達できないと回答がありました。冒頭でもお伝えしているとおり、あくまでも指定書物を宛名なしDMとは言え「軒並み配布」と変わりませんから、配達員が日本郵政の制服を着てポスティングしているのか、ポスティング業者の配達員が自社制服を着てポスト投函しているかの違いです。

郵便局ポスティングのサービスだからといって、受取人の承諾は得ておりません。あくまでも日本郵政はチラシとは違うと主張しているが、 全体としては同じです。ポスティングと同様に、複数のチラシ広告であっても、封筒にまとめる事によって、一括して送付することができます。 差出人は受取人にとって迷惑であろうとも、なかろうとも、郵便物として無差別にチラシ広告を投函することができますので、 差出人に対しては都合の良いサービスとなっているが、ポスティング業者との違いは、どうしても日本郵政の特権的な立場を使ったサービスになりますので、受取拒否などは普通にあります。

郵便局ポスティング「タウンプラス」の宛名なしDMでも拒否されるの?

郵便局ポスティングサービス「タウンプラス&タウンメール」のまとめ

今回、郵便局ポスティングサービスの「タウンプラス&タウンメール」について、どこも詳細な説明が公開されておらず不透明な部分があったので取り上げました。都心部から離れる地域ほどタウンメールやタウンプラスの効果が非常に出やすい見解です。最終的な総括としては、タウンメール&タウンプラスのような配布方法を都心部で安価で済ませるなら、媒体仕様を自社独自のダイレクトメール形式で、国勢調査データより地域選定して軒並み配布するほうが圧倒的に安く見込み客に効果的にリーチすることができるでしょう。

ただし、無駄な配布を減らしてポスティングの効果を本当に求めるならば、リフォーム集客などで古い建物へのアプローチや、一人暮らし限定配布や、富裕層へのアプローチならば、DM並みのリーチ率の「ディマール(@20円~)」を上回るダイレクトメディアはありません。

分かりやすい例ですが、すべての人がターゲット層である、ピザなどの宅配業をされているチラシであれば、軒並み配布などのばら撒き型が適しているでしょうが、どんな広告メディアもアプローチする先の「潜在顧客のマッチング率」が低ければ低いほど、物量を圧倒的に増やさなければ、本当のプロモーションしたい潜在顧客に到達することができません。

郵便局ポスティングサービス「タウンプラス」のまとめ

基本戦略を念頭において適切なメディア戦略を策定されるようにしてください。もしタウンプラスで圧倒的な効果を実感されている広告主様がいらっしゃいましたら、ディマールのメディアを使った場合には更に反響を獲得することができるでしょう。

何故ならば、我々は郵便局ポスティングの「タウンプラス」「タウンメール」には明確にセグメントできないリーチ率で、個人情報無しでDM並みの高確率を実現してターゲット層に広告媒体をお届けするからです。

こちらのページで、どこよりも詳しい事例を紹介していますので、ポスティング広告のプロモーション事例ターゲティングの精度を確認してもらえれば、圧倒的な違いが確認できます。

 

また、タウンプラスとの詳しい比較詳細については以下の記事を参考にしてほしい。

タウンプラスVSディマールでポスティング効果を徹底比較

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