【全業種共通】DM集客・ポスティング集客力が2倍になった実績多数の新しいセグメント広告手法

ビッグデータを活用したポスティング（DM集客）プロモーションのセグメント成功手法

ネット広告に注目が入っている昨今ですが、ダイレクトメール集客を活用したプロモーションもターゲット年齢を選ばず、また販促物を直接届けられる手法として、今もなお多くの企業・業種が実施されております。しかし、肝心のその販促効果について満足していない企業が多いのが現状です。

そこで、今回はポスティングやDM集客のプロモーションの効果が出ない理由を明らかにした上で、狙ったターゲットへピンポイントでリーチする“マンションデータベース”を活用したDM発送手法を公開します。

DMやポスティングの販促効果に満足していない広告宣伝の担当者必見の内容ですので最後まで楽しんでお読みください。

問題はDM配布先！ターゲティングで2倍以上の効果も実現可能

ポスティングやDM販促の費用対効果が低い原因・・・その多くはターゲティング手法の甘さにあります。広告DMは効果の期待されるダイレクトマーケティング手法として多くの企業が実践しています。しかし、その費用対効果に満足している企業は少ないものです。

殆どの企業は、その原因を「販促内容」やクリエイティブにあると考えてしまいがちですが、実は“配布先”にあることが多いのです。どんなに魅力的なクリエイティブでターゲットの心を掴む販促キャンペーンを展開しても、それがターゲティングの甘い見込み客ではないところ、または見込み客がいないところへ配布していては効果が上がらないのは当然と言えるでしょう。

ダイレクトメールやポスティングで販促の効果を最大限に高めるには、まず“ターゲティングを重視する”ことが勝敗をわけるポイントです。「どこの」「どの世帯に」配布するのかを商品のターゲット層に合わせて、詳細に絞り込んで配布することで、DMやポスティングの販促効果は2倍以上になる可能性があるのです。

関連性の低く見込み客がいないところへの配布をしている可能性を限りなく削減しましょう。

顧客層を“生活スタイル”で分類！無駄がなく反響率は大幅にアップ

狙ったところに鋭くリーチするために顧客層をセグメンテーションし、それぞれの層に対するターゲティングをより詳細かつ綿密に行うためには、「配布先データ」が必要になります。

しかし「個人情報保護法」の施行で個人情報の取得が難しくなっている中、取り扱いには十分注意が必要です。また住所はもちろん、世帯の人数や年齢。所得などはなかなか知り得ることではありません。

しかし、住所などの情報がなくても、ディマールの豊富なデータベースを活用することで、自社の求める顧客層を「生活スタイル」で分類したマンション単位で配達することができるようになります。実際の検索結果のように地域によってターゲット顧客数が全く異なることがわかるでしょう。

DM集客で狙ったところに鋭くリーチする！DM担当者必見の効果的な集客施策プロモーション３STEP

STEP１　ターゲットリーチしたい顧客属性を明文化する

まずは、もっとも重要となる「自社製品やサービスの顧客イメージの明文化」です。狙いたい顧客の年齢・性別、生活レベルや生活スタイルなどを思いつくまま挙げてみましょう。ペルソナと同様の考え方で一般的なスペックに当てはめる必要はありません。既存のお客様を参考にできるだけ書き上げましょう。自由に明文化された属性を元にビッグデータから配布先を絞り込むことが可能です。

【例として】

・小学生の子供がいる家族

・高所得の世帯（世帯収入1,000万以上程度）

・20、30代の単身者

・高齢者

・駅から15分圏内

・女性狙い

・持家

・築30年のマンションのファミリーマンション

・校舎や店舗から2kmの女性ターゲット

・衣食住が満たされていて居住歴10年未満

この段階では、ターゲット層を絞り込みすぎないことを推奨します。詳細に属性を挙げすぎると絞り込みされすぎてしまい、潜在顧客を逃してしまう可能性があります。ザックリとアウトプットしましょう。

STEP２　売上UPのカギは精度の高いセグメンテーション

STEP１で明文化した顧客属性を元に、配布先属性を決定していきます。チラシ・DMプロモーションの最重要ポイントは、データベースのどこ項目で絞り込むか、そして、その絞り込んだうちの、どのセグメントに配布するかという“プラニング精度”にあります。次のような項目で絞り込み、配布先を綿密に計画していきます。

例えば、リフォーム需要の高い住宅をプロモーションするなら「竣工年1980～2008」「50㎡以上の広さ（間取りでいうと2LDK以上）」「店舗集客エリア」などでセグメンテーションします。

STEP３　プロモーション実績を蓄積して次の施策につなげましょう

チラシポスティングやダイレクトメールを実施後は、配達先レポートをまとめて、マンション単位で何枚配布できたかを把握ししておきましょう。できれば設定部数だけではなく、ポスト数、投函数、禁止表示や入館不可（オートロックなど）の配布状況もまとめておくと、メインターゲットの集客商圏で、次回の実施の際に無駄なく効率的に配布先を決定できるようになります。

また、予めIDなどで管理しておくと、チラシ投函したマンションごとのレスポンス率を把握することもできます。ダイレクトメールも同じようにチェックされると効果的です。ポスティングやダイレクトメールの集客数や率を同時期に実施しているネット広告・CMなど、他のプロモーションデータとあわせて残しておけば目に見えない広告効果も把握することができ、自社にとって貴重な集客マーケティングデータとして蓄積されます。

結局のところ反響率の高いダイレクトリーチ率が高い方法とは？

冒頭で説明している通り、反響率の高い広告宣伝の方法は共通概念の溜まり場のようなモノで、顧客マッチング率が集中している場です。もっと噛み砕いて言えば、女性がターゲティング設定であれば、女性が多い場にプロモーションすれば反響が多く勝ち取れますよね。

逆に認知促進媒体のような軒並み配布や同梱媒体のようなプロモーション手法であれば自社のターゲティング設定とはかけ離れた結果が出やすいのは明白であります。それは不特定多数の量が多いので、「配布部数＝リーチ部数」の理論からかけ離れた状況で広告宣伝をしますので、反響は少なくなります。

何故ならば、丁目あたりの属性セグメンテーション率と実際の配布現場は異なるからです。（細かいことはお問合せください）このギャップが反響に大きく左右します。

一人あたりのリーチ単価を抑えたいのであればセグメント配布は必須

オンライン広告であろうとオフライン広告であろうと重要なのはリーチ先の顧客属性で勝敗をわけます。これは、どんな広告媒体でも媒体出稿先を選定する重要な指標です。

だからこそ、オフライン広告でいかに無駄打ちを明確に無くし、チラシ広告リーチの機会を多くして反響をどれだけ勝ち取るかが勝負になりますので、ターゲティング設定からのセグメント配布を強く訴求しております。

オフィスターゲティングもセグメンテーション広告が有効

冒頭で女性ターゲティング設定したことと同様に、企業の業種をセグメンテーションすることで潜在顧客にダイレクトリーチすることが可能になります。シンプルに近隣OLへのプロモーションであれば、まずは飲食店を除く事業所ポスティングが良いでしょう。さらにセグメンテーションするならば、ターゲティング設定を「女性」として、「美容院・カフェ・イタリアン・歯科など」の業種を選定してからダイレクトメールにて、送付することで反響を勝ち取ることができます。

この集客手法は富裕層媒体としても日本全国で有効的に集客可能なダイレクト戦略の一つです。詳細はお問い合わせください。