DM成功事例の紹介

従業員数で売上が大きく左右される商品で「従業員数100名以上」へリーチ

ターゲット
従業員数100名以上の企業
業種
オフィス・店舗向け機器販売業

課題

  • 従業員100名の企業へダイレクトメール送付する方法
  • DM宛先住所は本社が望ましい
  • コロナ禍のご時世だが従業員数は実態に近いほうがよい

効果

  • 「登記情報・社保加入状況」が確認できる企業ピックアップ
  • DM送付の宛先住所は社保申請住所に送付
  • 従業員数は当月の保険適用数を基準にする

ご相談内容

企業もしくは店舗設置型の機器導入による訴求広告として「従業員数で月次売上が左右される商品」ですので、DM送付のお届け先は、従業員の雇用環境を管理調整している本社・本部機能があるご住所にお届けします。

予め従業員数から、企業規模を把握して営業活動できることは「行き当たりばったり病」から、今よりも格段に状況が良くなるのでは無いでしょうか?実際に契約導入された場合「導入社数×想定稼働率×売上」まで予めシミュレーション出来るでしょう。

コロナ禍の中、オフィス内の自動販売機などの「自動課金モデル」など有効的な広告戦略の事例です。

秘密情報保持により、企業の特定ができないような形で事例をご紹介しています。
詳しく知りたい方はご相談・問い合わせフォームからご相談ください。

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